SUSTAINABLE DEVELOPMENT GOALS

TSONのSDGs

TSONのコーポレイトスローガンは「変化に挑戦する」です。
人々の暮らしや価値観は変わり続けています。
そうした中で「私たちが社会に貢献するには
どうしたらいいか」を常に考え、
時代とともに企業のあり方や商品を磨き続けることで、
持続的な成長と社会貢献を実現してまいります。

SDGsとは

SDGsとは、「Sustainable Development Goals(持続可能な開発目標)」の略称で、世界中のすべての人々が幸せに暮らすことができる社会を作るために、2015年9月に国連サミットで採択された国際社会共通の目標です。2030年までに達成すべく「17の目標」と」「169のターゲット(具体目標)」で構成されています。

TSONは
以下6つのテーマを通じて、
SDGsの達成に
取り組んでいます。

木にこだわり住まいも生態系の一つと考えた家づくり
価値の提供:全棟木造住宅

TSONが扱う物件は、「木造住宅」に限定しています。木造住宅は大気中のCO2 を軽減し、環境を整える都市の森。標準的な住宅1棟分のCO2 炭素貯蔵量は森林400m2 に匹敵すると言われています。木を使うことで、山林は間引きされ新しい木々が芽生えることでCO2 を多く吸収していきます。健全な山林は多くの雨水を蓄え、浄化された水を川から海へと運び、その水が蒸発してまた雨となって降り注ぐ。それが多くの生物の命を支える源となっていく「循環型社会」に貢献することを目標としています。こうした考えに基づき、住まいも生態系の一つと考えた家づくりを行っています。また、木はフィトンチッドと呼ばれる微細な物質を発しています。この物質は、住む人の健康を維持し、癒しと安らぎの効果を与えることがわかっており住む人の健康に寄与しています。

対応番号
  • 3
  • 11
  • 12
  • 13
  • 14
  • 15
国産材を利用した住まいづくりで日本の森林を再生する
価値の提供:国産材利用の推進・不動産小口化商品「森林再生」

TSONでは、国産材の利用した住まいづくりを推進しています。建築する住まいに国産材を利用することで、安定した木材需要を生み出し衰退しつつある林業をサポートし、日本の森の循環に貢献しています。またTSONが組成する不動産小口化商品に組み込む物件を「木造」「国産材利用」の物件に限定することで、投資家の皆様が社会貢献できる仕組みづくりを構築しています。

対応番号
  • 9
  • 11
  • 13
  • 15
受け継がれる再生可能な家づくり
価値の提供:MOK-TERRACE(モクテラス)

TSONの住まいは、世代を超えて受け継がれる住まいを目指しています。新築1棟ファミリー向けアパートのMOK-TERRACE(モクテラス)は、メゾネットタイプを採用し、家族が増えても住み続けられる価値を提供しています。また劣化対策等級3(最高等級)を全棟取得することで、75~90年住める次世代に継承できる住まいの実現を目指しています。

対応番号
  • 11
  • 12
  • 15
安心・安全な家づくり
価値の提供:廃棄物がなく液状化に強い地盤改良・2×4工法

TSONでは、地盤改良に主に「天然砕石パイル」を利用しています。この工法は液状化に強く、地震からご家族と住まいを守ります。さらに、この工法は環境汚染を起こさず100%リサイクル可能な天然石を利用するもので廃棄物を排出しない環境にやさしい地盤改良です。また全住宅が「木造2×4工法」で建築されており、一般的に地震に強い工法です。火災にも強く、一般的な在来工法に比べて火災保険料が40%OFFとなり、火災への強さを証明しています。

対応番号
  • 3
  • 11
  • 12
  • 13
クリーンエネルギーを活用し、環境にも家計にもやさしい住まい
価値の提供:大容量太陽光発電搭載住宅・テイシャクハウス

TSONでは大容量太陽光発電を、分譲住宅に搭載し供給しております。10kW太陽光発電が住宅に搭載された場合、年間で約1000kWhを発電し、CO2 の吸収量は杉の木395本分にもなります。太陽光発電が20年間稼動すると考えると約7900本の植樹効果を生み出します。また、太陽光発電で発電した電気は売電も自家消費もでき、電気代の節約にもなります。定期借地権を利用したテイシャクハウスでは、太陽光発電の売電収入で地代を支払える仕組みで幅広い世帯に住宅取得の間口を広げています。

対応番号
  • 1
  • 7
  • 13
マーケティングの力で効率的な働き方へ
価値の提供:TSONマーケティングシステム・住宅市場データ室

TSONの事業展開の根幹は市場調査によるマーケティング力です。やみくもに土地を取得したり商品開発するのでは、その後の販売結果が大きく変わってきます。ITやAIの力を活用し、効率の良い事業活動をすることで社員の働き方改革の一助にもなっております。また定期的に無償で住宅市場のデータの公開や、動画での市況解説の配信を行っており、多くの企業様や教育関係者様へ有用な情報を提供しています。

対応番号
  • 4
  • 8
  • 9

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